プレゼンテーション

プレゼンの第一印象を7秒で決める方法 — 経営層のための“つかみ”技術(デール・カーネギー東京)

なぜプレゼンの第一印象は7秒未満で決まるのか?

日本企業でも外資系企業でも、聴衆があなたを評価するのに必要な時間は 7秒以下
しかも第一印象は、あなたが話し始める前から静かに始まっています。

  • ステージへの歩き方

  • 立ち姿と表情

  • イベント情報に書かれた紹介文

  • MCに読んでもらうプロフィール

  • 開始前に交わした会話

すべてが第一印象を形づくります。

米国のバイデン大統領も、活力を示すために“速歩き”を利用していました。
話し手も同様に、「スピーチはスピーチ前から始まっている」 と理解する必要があります。

ミニサマリー:
第一印象は意図的に設計すべき「戦略」。偶然に任せてはいけない。

ステージへの入り方は、なぜこんなに重要なのか?

多くのプレゼンターが、ステージに上がると同時に:

  • ノートPCの操作

  • ファイル切り替え

  • 画面チェック

などに没頭し、貴重な第一印象の数秒を浪費してしまいます。

対策として:

  • スライドや機材の準備は必ず他者に任せる

  • 中央に歩いてきて、少し“間”をとる

  • 聴衆の期待値を高める

  • すぐにオープニングへ入る

その短い“間”が、会話のざわつきを止め、集中を生み出します。

ミニサマリー:
入場は“儀式”。ここで権威性を演出し、聴衆の目を奪う。

最初の一言で、何を達成するべきか?

最初の一言は、聴衆の注意を“奪う”役割を果たします。
気が散っている頭に突破力を出すため、声量・エネルギー・明瞭さを最大化します。

その後の“つかみ”には、強力な2つのカテゴリーがあります

I. 心をつかむ「キャプティベーティング・ステートメント」技術

1. 例え話で難しい概念を一瞬で理解させる

例:
「戦略プロジェクトの立ち上げは、車の運転を学ぶのと同じです。簡単に見えて、実は準備がすべてを決めます。」

例え話は理解を一瞬で促進します。

ミニサマリー:
抽象→具体の変換が、理解スピードを劇的に上げる。


2. 驚きの事実で“思考停止状態”を破る

例:
「最新の統計は明らかです——日本の若者が足りません。このままでは人材獲得競争に負け、企業が消えてしまいます。」

ショッキングな事実は、注意力を一気に引き戻します。

ミニサマリー:
“驚き”は聴衆を強制的に目覚めさせる。


3. 良いニュースを伝えて場を明るくする

  • 業界の追い風

  • 消費者トレンドの変化

  • 技術革新のニュース

悪いニュースばかりの世の中で、良いニュースは強烈な差別化になります。

ミニサマリー:
ポジティブな第一印象は、聴衆を味方に引き込む最強の武器。

II. 質問で聴衆の脳を“参加モード”に切り替える

1. 情報を得るリアル質問

挙手で答えさせる質問は効果的。
ただし、やりすぎると鬱陶しくなるため注意。

ミニサマリー:
リアル質問は「参加感」を生むが、頻度が命。


2. 物理的な参加を引き出す質問

  • 挙手

  • 声を出して答える

  • 立つ

などの動作は、集中力を一気に上げます。

ミニサマリー:
身体を使わせると注意力は跳ね上がる。


3. 同意形成をつくる“同意質問”

例:
「チームの適応力をもっと高めたいと誰もが思っているはずです。そうですよね?」

答えは自分で提示します。
聴衆は心の中で“Yes”と言い、あなたの論点に乗り始めます。

ミニサマリー:
同意質問は“心理的合意形成”のスイッチ。

なぜオープニングはここまで慎重に設計すべきなのか?

理由は一つ:
第一印象はたった一度しか作れないから。

オープニングが弱ければ、どれだけ内容が優れていても聴衆の心は離れていきます。

次回は、さらに他の「強力なつかみ」テクニックを紹介します。

ミニサマリー:
オープニングはプレゼンの運命を決める。

要点整理

  • 第一印象は7秒以下。準備前から始まっている。

  • ステージへの入り方は“権威性”を演出する重要要素。

  • 例え話・驚きの事実・良いニュースは最強のつかみ。

  • 質問は参加・情報・同意形成の3種類で使い分ける。

  • オープニングは「作り込む」もの。偶然に任せない。

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デール・カーネギー東京では、プレゼンテーション研修、エグゼクティブ・コーチング、リーダーシップ研修 を通じて、経営層に必要な“第一印象戦略”と“高インパクトなオープニング技術”を習得できます。


デール・カーネギー・トレーニングは1912年の米国創設以来、リーダーシップ、セールス、プレゼンテーション、エグゼクティブ・コーチング、DEIなどで世界を支援してきました。東京オフィスは1963年設立、日本企業と外資系企業の成長を支え続けています。

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